飲食の仕事にはどんな種類がある？
飲食店の仕事は、大きく「ホール」「キッチン（調理補助）」「調理」「店長・マネージャー」に分かれます。店の大きさや業態（レストラン・居酒屋・カフェなど）によって、呼び方や分担は変わります。小さな店では1人が複数の役を兼ねることもあります。
求人票を見るときは、肩書きの名前より「主にすること」の欄で確かめると、仕事のイメージがつかみやすくなります。
| 仕事 | 主にすること |
|---|---|
| ホール（接客） | 案内、注文を聞く、料理や飲み物を運ぶ、片付け、会計 |
| キッチン（調理補助） | 野菜を切る、盛り付ける、洗い物、仕込みの手伝い |
| 調理（調理スタッフ） | 料理を作る、味や量を整える、材料の管理 |
| 店長・マネージャー | シフトの作成、材料の発注、売上の管理、スタッフの育成 |
飲食の仕事に資格は必要？
飲食店で働くだけなら、資格は必要ありません。調理師免許がなくても、調理の仕事に就くことはできます。ただし、調理師法には「調理師でなければ、調理師又はこれに紛らわしい名称を用いてはならない」と定められています（第8条）。つまり調理師免許は「名乗るための資格」で、持っていない人が調理師と名乗ることはできません。
店を開く側には、別のきまりがあります。飲食店営業は、食品衛生法に基づき、都道府県知事の許可が必要な営業のひとつです（食品衛生法第54条・第55条、同法施行令第35条）。また東京都の案内では、食品営業を行う場合は食品衛生責任者を定める必要があるとされています（公衆衛生に与える影響が少ない営業を除く）。
調理師免許はどうやって取る？
調理師免許は、都道府県知事が与えると定められています（調理師法第3条）。方法は2つです。
高校の入学資格のある人が、都道府県知事の指定する調理師養成施設で1年以上学ぶ方法と、調理の業務に2年以上従事したあと調理師試験に合格する方法です。実務経験として認められる施設や証明のしかたは都道府県の案内で確かめてください。
食品衛生責任者は誰がなる？
東京都の案内では、食品衛生責任者になるには計6時間程度の養成講習会を受ける必要があります。調理師・製菓衛生師・栄養士・管理栄養士などの資格を持つ人は、講習を受けなくてもなれます。
食品衛生責任者を定めるのは、店を開く人（営業者）です。働くだけの人が必ず取る資格ではありません。
飲食の給与はどのくらい？
公的な統計では、「宿泊業，飲食サービス業」の賃金は、産業別で最も低い水準にあります。厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査 結果の概況」では、一般労働者（男女計）の所定内給与額が、全産業で340.6千円、「宿泊業，飲食サービス業」で277.2千円（月27万7,200円）です（令和7年6月分）。
この数字は、10人以上の常用労働者を雇う民営事業所で働く一般労働者（短時間労働者以外）の、残業代などを除いた月の給与の平均です。時給で働くパート・アルバイトの額ではありません。また、宿泊業も含む産業の平均なので、飲食店だけの額でも、あなたが応募する店の額でもありません。実際の額は、求人票の「賃金」の欄で確かめてください。
| 区分 | 所定内給与額（月・男女計） | 出典・時点 |
|---|---|---|
| 全産業 | 340.6千円 | 令和7年賃金構造基本統計調査（令和7年6月分） |
| 宿泊業，飲食サービス業 | 277.2千円 | 同上（産業別で最も低い） |
時給で働く場合の下限は？
時給は、地域ごとの最低賃金以上でなければなりません。東京都の地域別最低賃金は1,280円で、令和8年10月1日に発効しています（厚生労働省の令和8年度地域別最低賃金一覧）。ほかの都道府県の額は、同じ一覧で確かめられます。
未経験から飲食の仕事を始めるには？
未経験から始めるときは、求人票で確かめる、応募する、面接を受ける、初日を迎える、の順に進めます。飲食の仕事は資格が要らないため、まず「何をする仕事か」と「労働条件」を確かめるのが先です。
- STEP1 求人票を読む：仕事内容、勤務時間（シフト）、賃金、休日、加入保険を確かめます。
- STEP2 疑問点を整理する：深夜帯の勤務があるか、研修があるか、まかないや制服はあるかを、応募前または面接で聞けるように書いておきます。
- STEP3 応募する：まち求人は、求人を見るだけならログイン不要で、応募にはログインが要ります。応募は無料です。
- STEP4 面接を受ける：入れる曜日・時間、立ち仕事ができるか、接客への気持ちを伝えます。
- STEP5 初日を迎える：衛生面のルール（手洗い、身だしなみ）を最初に教わることが多いので、メモを持っていきます。
飲食の働き方（シフト・時間帯・雇用形態）は？
飲食の仕事は、店の営業時間に合わせて、早朝・昼・夜・深夜のシフトで働くことが多い仕事です。雇用形態は、正社員、パート・アルバイトなどがあり、店によって違います。入る前に、1日の勤務時間と週の日数を確かめましょう。
働く時間のきまりは、労働基準法で次のように定められています。
- 休憩：労働時間が6時間を超えるときは少なくとも45分、8時間を超えるときは少なくとも1時間、途中に与えなければなりません（第34条）。
- 休日：毎週少なくとも1回、または4週間で4日以上の休日を与えなければなりません（第35条）。
- 深夜の割増賃金：午後10時から午前5時までの労働には、通常の賃金の2割5分以上の割増賃金が必要です（第37条）。
飲食でキャリアアップするには？
飲食でのキャリアアップは、店長・マネージャーを目指す道、調理の腕を磨いて調理師免許を取る道、将来自分の店を持つ道が代表的です。どの道でも、まず現場で経験を積むことが土台になります。
調理師免許は、調理の業務に2年以上従事したあと調理師試験に合格する方法でも取れます（調理師法第3条）。働きながら目指す人は、実務経験の数え方を、受験する都道府県の案内で早めに確かめておくと安心です。
自分の店を開く場合は、飲食店営業の許可（食品衛生法第55条）と食品衛生責任者の設置が必要です。手続きは営業所を管轄する保健所に相談します。
飲食の仕事に向いている人・気をつけることは？
飲食の仕事は、人と話すことや、料理や店の雰囲気づくりが好きな人に向いています。一方で、立ち仕事が長いこと、食事時にお客様が集中して忙しくなること、土日・祝日や夜に働くことが多いことは、知っておきたい点です。「きつい」と感じるかどうかは、店の人数、1日の勤務時間、休憩の取りやすさで変わります。
気をつけたいのは、求人票の内容と実際の働き方の差です。次の点を応募前に確かめると、入ってからのずれを減らせます。
- 1日の勤務時間と、休憩がとれる時間帯
- 週の勤務日数と、土日・祝日の出勤の有無
- 深夜の勤務があるか、その割増賃金が支払われるか
- 研修の有無と、最初に任される仕事
- 固定残業代がある場合は、金額と時間の両方が書かれているか
飲食・フードの仕事のよくある質問
- 飲食店の仕事内容は？
- ホール（接客）、キッチン（調理補助）、調理、店長・マネージャーなどに分かれます。店の大きさによって、1人が複数の役を兼ねることもあります。
- 飲食の仕事は未経験でもできる？
- 飲食店で働くだけなら資格は必要ありません。求人票で仕事内容と研修の有無を確かめて応募します。
- 調理師免許は必要？
- 働くだけなら必要ありません。ただし調理師法第8条により、免許のない人は「調理師」と名乗れません。免許は、養成施設を出る方法と、2年以上の調理の業務のあと試験に合格する方法で取れます。
- 飲食店の給料はどのくらい？
- 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」では、「宿泊業，飲食サービス業」の一般労働者の所定内給与額は277.2千円で、全産業は340.6千円です（令和7年6月分）。実際の額は店ごとに違うので、求人票で確かめてください。
- 飲食の仕事はきつい？
- 立ち仕事が長いこと、食事時に忙しくなること、夜や土日に働くことが多い点は、知っておく必要があります。きつさは店の人数や勤務時間、休憩の取りやすさで変わるため、応募前に勤務時間と休憩を確かめましょう。
- 夜に働くと割増賃金は出る？
- 労働基準法第37条で、午後10時から午前5時までの労働には、通常の賃金の2割5分以上の割増賃金を支払うと定められています。個別の判断に迷うときは、労働基準監督署に相談できます。