工場の仕事にはどんな職種があり、どこがきついの？
工場の仕事には、組み立て、検査、機械の操作、梱包などがあります。きつさは職種ごとに違います。同じ工場でも、持ち場によって体の負担や集中力の使い方が変わります。
主な職種と、主にすることは次の表のとおりです。きつさの感じ方は、立ち時間、重い物を持つか、暑さや寒さ、同じ作業の繰り返しなどで変わります。応募前に、求人票の仕事内容で確かめましょう。
| 仕事 | 主にすること |
|---|---|
| 組み立て | 部品を取り付けて、製品の形にする |
| 検査・検品 | 製品の傷や汚れ、数をチェックする |
| 機械オペレーター | 機械を操作し、動きを見守る |
| 加工 | 材料を切る・削る・曲げる・溶接する |
| 食品の製造 | 材料の準備、加熱、盛り付け、包装をする |
| 梱包・出荷 | 製品を箱に詰め、出荷の準備をする |
| 設備の保全 | 機械の点検や修理をする |
| 品質管理 | 製品の品質を確かめ、記録する |
きついと言われやすいのはどんな場面？
よく挙がるのは、長い立ち仕事、同じ動きの繰り返し、夜勤を含むシフトです。残業が多い職場だと、体の疲れも増えます。
ただし、これはすべての工場に当てはまる話ではありません。軽作業中心の仕事もあります。自分に合う仕事かどうかは、求人票と面接で確かめるのが確実です。
工場で働くのに資格や免許は必要？
多くの仕事は、特別な資格がなくても応募できる場合があります。ただし、会社には安全のための教育を行う義務があります。法律で必要になるものと、求人ごとに変わるものを分けて見ましょう。
法律で定められているもの
労働安全衛生法第59条では、事業者は労働者を雇い入れたとき、その仕事に関する安全や衛生の教育を行わなければならないと定められています。作業内容を変えたときも同じです。
また、危険または有害な業務で厚生労働省令が定めるものにつかせるときは、事業者が特別の教育を行わなければならないと定められています。これは会社が行う教育で、働く人が先に取っておく資格とは別のものです。
求人ごとに確かめるもの
フォークリフトなどの運転や、特定の機械の操作に、免許や講習が必要かどうかは、仕事によって変わります。この点は今回の資料には載っていません。
求人票の応募資格の欄を見て、分からなければ会社に問い合わせるか、ハローワークなどの公的な窓口で確かめてください。入社後に会社が費用を出して取らせてくれるかも、求人票で確かめられます。
製造業の給与はどのくらい？
厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」では、製造業の賃金は男女計・年齢計で330.0千円（約33万円）です。これは製造業の平均で、応募先の額ではありません。年齢計には70歳以上の人も含まれます。
同じ調査で、この平均に入っている人の年齢は平均44.1歳、勤続年数は平均15.3年です。経験の長い人も含む平均なので、始めたばかりの人の額とは違います。年齢別の額は次の表のとおりです。
| 年齢 | 賃金（千円・男女計・製造業） |
|---|---|
| ～19歳 | 209.0 |
| 20～24歳 | 227.1 |
| 25～29歳 | 259.3 |
| 30～34歳 | 291.2 |
| 35～39歳 | 324.4 |
| 40～44歳 | 351.8 |
| 年齢計 | 330.0 |
男女の差はどう見る？
同じ調査の製造業では、男性の年齢計が355.9千円、女性が254.2千円です。年齢や勤続年数、職種の構成が違うため、数字だけで比べることはできません。
上の表の数字は、令和7年の調査の製造業の値です。実際の給与は会社と職種で変わります。求人票の賃金の欄、手当、残業代の扱いで確かめてください。
最低賃金との関係は？
最低賃金は、地域ごとに額が決まっています。東京都の地域別最低賃金は、令和8年10月1日から時間額1,280円です（前の額は1,226円）。他の地域の額は、厚生労働省の一覧で確かめられます。
求人票の時給や月給を時間あたりに直して、地域の最低賃金と見比べておくと安心です。分からないときは、ハローワークや労働基準監督署などの公的な窓口で確かめてください。
未経験から工場の仕事を始めるにはどうすればいい？
未経験でも、求人票で募集の条件を確かめれば始められる場合があります。流れは次のとおりです。順に進めると、入社後のずれを減らせます。
- STEP1：やりたい作業を決める（組み立て、検査、食品の製造など）。立ち仕事か座り仕事かも考える
- STEP2：求人票で、仕事内容・勤務時間・シフト・休日・賃金を読む
- STEP3：賃金を地域の最低賃金と見比べる。手当や残業代の扱いも見る
- STEP4：応募前に、不明な点を会社に問い合わせる。夜勤の有無、残業の目安、教育の内容が大事
- STEP5：面接で、職場の見学ができるか、働く人の様子を聞けるかを確かめる
- STEP6：入社時に、安全衛生の教育を受ける。分からないことはその場で聞く
工場の働き方（時間帯・シフト・雇用形態）はどうなっている？
工場には、日勤だけの職場もあれば、交代で夜勤がある職場もあります。どの形かは求人票で確かめます。働く時間には、労働基準法で次のようなきまりがあります。
夜勤や残業が多いとき、割増賃金の対象になるかを見ておくと、きつさと給与のつり合いが分かります。
| きまり | 内容（労働基準法） |
|---|---|
| 労働時間（第32条） | 休憩を除き、1週間で40時間、1日で8時間を超えて働かせてはならない |
| 休憩（第34条） | 6時間を超えるなら少なくとも45分、8時間を超えるなら少なくとも1時間を、労働時間の途中に与える |
| 休日（第35条） | 毎週少なくとも1回。4週間を通じて4日以上の休日を与える場合は、この限りではない |
| 時間外・休日の労働（第36条） | 労働者の過半数を代表する者などとの書面の協定を結び、届け出た場合に、その範囲で延長できる |
| 時間外の上限（第36条） | 原則として1か月45時間、1年360時間が限度時間 |
| 割増賃金（第37条） | 時間外・休日の労働は、通常の賃金に割増をつけて払う。1か月で60時間を超えた分は5割以上。午後10時から午前5時の労働は2割5分以上 |
雇用形態は何がある？
正社員、契約社員、派遣、パートなど、募集の形はさまざまです。ここでは雇用形態ごとの数字の資料がないため、違いは求人票の雇用形態の欄と、契約期間・更新の有無で確かめます。
まち求人では、単発・1日だけの仕事は扱っていません。また、固定残業代がある求人は、金額と時間の両方がないと公開できません。求人票の読み方は、次のコラムで確かめられます。
労働時間に不安があるときは？
労働時間や賃金に疑問があるときは、労働基準監督署、ハローワーク、都道府県労働局などの公的な窓口に相談できます。違法かどうかは個別の事情で変わるため、ここでは判断しません。
日々の出勤・退勤の時刻や、給与明細を保存しておくと、相談のときに役立ちます。
工場の仕事でキャリアアップするには？
工場では、同じ作業を続けて慣れたあと、できる仕事を広げていく道があります。たとえば、検査から機械の操作へ、操作から設備の保全へ、といった進み方です。
進み方は会社ごとに違います。正社員への切り替えや、資格取得の支援の有無は、求人票や面接で確かめましょう。
広げる方法の例は次のとおりです。
- 持ち場を増やして、複数の作業をこなせるようにする
- 品質の記録や点検のやり方を覚える
- 必要になった資格や講習を、会社の支援で取る（有無は求人で確かめる）
- 新しい人に作業を教える役を担う
工場の仕事に向いているのはどんな人？気をつけることは？
決まった手順を守って、同じ品質で作業を続けることが苦にならない人は、工場の仕事に向いている場合があります。体を動かす仕事が好きな人にも合います。
一方で、長い立ち仕事や夜勤が苦手な人は、職種やシフトを選んで探す必要があります。気をつけたい点は次のとおりです。
- 仕事内容：立ち作業か座り作業か、重い物を持つかを確かめる
- 時間：夜勤の有無、残業の目安、休日の取り方を確かめる
- 賃金：地域の最低賃金と見比べ、手当や固定残業代の中身を確かめる
- 安全：入社時の安全衛生の教育があるかを確かめる
- 疑問が残るとき：応募前に会社へ問い合わせる
製造・工場の仕事のよくある質問
- 工場の仕事はやっぱりきついですか？
- 職種・シフト・残業の量で変わります。立ち仕事や夜勤が続く現場もあれば、軽作業中心の現場もあります。求人票の仕事内容と勤務時間で確かめましょう。
- 工場の仕事に資格は必要ですか？
- 特別な資格がなくても応募できる求人があります。法律では、会社が雇い入れ時に安全衛生の教育を行うと定められています。免許や講習が要るかどうかは求人ごとに違うので、求人票で確かめてください。
- 製造業の給与はどのくらいですか？
- 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」では、製造業の賃金は男女計・年齢計で330.0千円です。これは製造業の平均で、応募先の額ではありません。実際の額は求人票で確かめてください。
- 工場で残業はどのくらい許されますか？
- 労働基準法第36条では、書面の協定を結んで届け出た場合に、時間外労働ができると定められています。原則の限度時間は、1か月45時間、1年360時間です。気になるときは労働基準監督署などに相談できます。
- 夜勤をすると賃金は増えますか？
- 労働基準法第37条では、午後10時から午前5時の間に働かせた時間には、2割5分以上の割増賃金を払うと定められています。実際の扱いは会社ごとに違うので、求人票と労働条件で確かめてください。