家だけじゃない。まちから探す、不動産。

戸建て住宅の探し方|場所・土地・建物・手続きの順に確かめる

戸建て住宅の探し方は、場所・土地・建物・手続きの四つを順番に確かめると、候補どうしを比べやすくなります。最初に水害ハザードマップで所在地のリスクを見て、次に接道や面積などの条件を確認する流れが進めやすい方法です。

記事中の数字は2026年10月時点のものです。

戸建て住宅の探し方の軸は四つ

戸建て住宅の探し方は、「場所」「土地」「建物」「手続き」の四つを軸にすると整理しやすくなります。場所では、洪水や高潮などのハザードマップで住まいの周辺にどんなリスクがあるかを確かめます。土地では道路に接しているか、建物では面積や傷みの有無、手続きでは契約前の説明の内容をそれぞれ見ます。

一つの項目だけで決めず、四つを合わせて比べることが大切です。候補が複数ある場合は、同じ項目で並べて比べると違いが分かりやすくなります。

見るところを順番に確かめる

見る順番は、まず水害ハザードマップで対象物件の所在地を確かめるところから始めると進めやすくなります。次に、敷地が一般の道に2m以上接しているかを見ます。そのあとで、建物の面積や状態を確認し、最後に周辺の施設や取引価格の情報を国土交通省の不動産情報ライブラリで調べる流れが考えられます。

地図と数字を組み合わせると、現地を見る前の比べ方がしやすくなります。

戸建て住宅の探し方で知っておく制度と手続き

制度の面では、宅地建物取引業法の施行規則が改正され、令和2年8月28日から、不動産取引の重要事項説明で水害ハザードマップ上の取引対象物件の所在地を説明することが義務になっています。重要事項説明で示す水害ハザードマップは、洪水・雨水出水・高潮のハザードマップで、対象物件の概ねの位置を示す資料です。

ハザードマップの内容や解釈は作成した市町村などの機関に問い合わせるよう案内されているため、気になる点は直接確かめましょう。

よくある失敗と注意点

よくある失敗は、物件の見た目や間取りだけで決めてしまい、場所のリスクや接道の条件を後回しにしてしまうことです。ハザードマップを一度見て安心せず、気になる場所は現地も歩いて確かめる場合があります。

住宅ローンを使う場合は、フラット35の技術基準で新築・中古とも敷地が原則として一般の道に2m以上接することなどが定められているため、条件に合うかを事前に確かめておくと安心です。

事前に準備しておくこと

事前に準備しておくと役立つのは、希望する場所・広さ・予算の上限を書き出したメモと、住宅ローンを検討する場合の条件の整理です。フラット35を使う場合は、新築の一戸建ての住宅の規模が50m2以上であることや、中古住宅では原則として住宅金融支援機構の技術基準に適合する適合証明書が必要で、物件検査の手数料は利用者の負担になることを確かめましょう。

また、現地見学の前に候補の所在地を地図で調べておくと、移動の時間や周辺環境の見当がつきやすくなります。まちホームは株式会社LINKBANKが運営しています。

戸建て住宅の探し方で確かめること

所在地が水害ハザードマップ上でどの範囲に当たるかを確かめる

敷地が一般の道に2m以上接しているかを確かめる

住宅の面積が50m2以上あるかを、フラット35の基準で確かめる

周辺の施設や取引価格の情報を不動産情報ライブラリで確かめる

重要事項説明で所在地や防災に関する説明を受けたかを確かめる

よくある質問

戸建て住宅の探し方で、最初に確かめることは何ですか?

最初に確かめたいのは、所在地のリスクです。水害ハザードマップで対象物件の場所を見ると、洪水・雨水出水・高潮の範囲に入っているかを把握しやすくなります。

戸建て住宅の探し方で、ハザードマップはどこで見られますか?

ハザードマップポータルサイトの「重ねるハザードマップ」で、洪水・土砂災害・高潮・津波のリスクを地図に重ねて見られます。市町村が公開したハザードマップは「わがまちハザードマップ」からリンク先を見られ、データの内容は作成した機関に問い合わせるよう案内されています。

戸建て住宅の探し方で、中古の家を住宅ローンで買う場合の注意は?

フラット35を使う場合、中古住宅は原則として適合証明書の取得が必要で、物件検査の手数料は利用者の負担です。戸建て住宅の探し方の段階で、住宅金融支援機構の技術基準に合うかを事前に確かめておくと、手続きの見通しが立てやすくなります。

戸建て住宅の探し方で、現地見学の前に何を準備すればよいですか?

希望する場所・広さ・予算の上限を書いたメモと、候補地の所在地を地図で調べた資料を用意すると役立ちます。見学では、接道の状況や周辺の環境も合わせて確かめましょう。

掲載している情報は、公開されている情報をもとにしています。料金や取り扱いは変わることが あるため、お申し込みの前に各社へご確認ください。制度や手続きについては、お住まいの 市区町村の窓口でご確認ください。

← お役立ち記事の一覧へ