古民家物件の探し方｜公的な空き家バンクと見るところを順番に

古民家物件の探し方：先に決めておくこと

最初に、住む・使う目的、住みたい地域、購入か賃貸か、農地や店舗が付いた物件を希望するかを書き出しておきます。全国版空き家・空き地バンクには「農地付き空き家」「店舗付き空き家」で探せる検索軸があるため、用途が決まっていれば絞り込みに使えます。希望の条件には優先順位をつけ、外せないものを二つか三つ程度にしぼると比べやすくなります。

予算も上限を決めておくと、費用の見込みを立てやすくなります。条件を増やしすぎると、見つかる物件が少なくなる場合があります。

古民家物件を全国版空き家・空き地バンクで探す

全国版空き家・空き地バンクは、国土交通省が案内する仕組みで、各自治体が把握する空き家等の情報を集め、自治体を横断して検索できます。古民家物件の探し方の入口として使えるほか、ハザード情報を地図に重ねて表示できるため、地域の災害リスクを見ながら候補を比べられます。サイトの利用に利用者登録は不要です。

ただし、物件によっては自治体への登録が必要になる場合があるので、問い合わせ先が自治体かどうかを確かめましょう。気になる物件は、掲載している自治体の窓口に詳しい条件を聞くと分かりやすいです。

自治体の空き家バンクも確かめる

自治体の空き家バンクに載っている物件でも、売主・貸主の同意が得られない場合や、自治体の判断によって、全国版には掲載されないことがあります。そのため、全国版だけで探し終えたと考えず、気になる地域の自治体サイトも確かめておくと候補を取りこぼしにくくなります。

全国版の利用条件は自治体ごとに異なり、移住促進のため県外や市町村外の希望者に限る場合があります。自分が対象になるかを、問い合わせ前に確かめておきましょう。

古民家の見るところ：建物状況調査とハザード情報

物件の建物の状態を確かめる方法に、建物状況調査（既存住宅状況調査）があります。この調査は、国土交通大臣登録の講習実施機関の講習を修了した建築士が、国の既存住宅状況調査方法基準に従って行います。調査を誰に頼むかも大切です。他人の求めに応じて報酬を得て既存住宅の調査を行う場合は、建築士法第23条により建築士事務所の都道府県知事登録が必要です。

依頼先が建築士事務所として登録されているかを確かめ、調査結果の内容は契約前に説明してもらいましょう。建物の状態と合わせて、地図で見られるハザード情報も確かめておくと安心です。

古民家物件の探し方でよくある注意点

よくある注意点は、掲載条件を読み飛ばすことと、建物の状態を確かめないまま話を進めてしまうことです。全国版と自治体サイトでは掲載条件が違うことがあるため、応募や問い合わせの前に、利用できる人の条件や登録の要否を確かめましょう。問い合わせの際は、希望の条件、見学したい時期、聞きたいことを事前に整理しておくと、やり取りが進めやすくなります。

見学の日程や持ち物は、問い合わせ先に確かめてから準備すると安心です。

古民家物件の探し方で確かめること

掲載している自治体と、物件を利用できる人の条件

自治体への登録が必要かどうか

農地や店舗が付いているかなど、物件に付属するもの

建物状況調査の有無と、調査を行う事業者の建築士事務所としての登録

ハザード情報で見た災害リスクと、現地で確かめる周辺の状況

よくある質問