一軒家の探し方｜地図・取引価格・防災情報の見方

一軒家の探し方は地域の防災情報から

一軒家の探し方では、まず候補の地域の防災情報を確かめるところから始めます。国土交通省の不動産情報ライブラリでは、取引価格や地価公示などの価格情報に加えて、防災情報、都市計画情報、周辺施設情報を地図の上で見られます。同じ地域でも道路の幅や立地で値段は変わるため、取引価格は参考として使い、物件ごとの条件を合わせて比べましょう。

通勤や買い物に使う施設が近いかも、地図で先に確かめておくと、実際に見に行く物件を絞りやすくなります。実際に見に行く前の下調べとして、地図で確かめる時間を取ると、現地で迷いにくくなります。

一軒家の探し方で見るところの順番

一軒家の探し方で見る順番は、まず水害ハザードマップ、次に周辺の施設、最後に建物の状態、と進めると整理しやすくなります。水防法に基づく洪水・雨水出水・高潮のハザードマップは、市町村が出した入手可能な最新のものを使って確かめます。

ハザードマップの範囲に物件が入っていないかを見たうえで、周辺施設の距離や、建物の外から見える状態を並べて比べましょう。順番を決めておくと、候補が増えても判断の軸がぶれにくくなります。

既存の一軒家と新築で確かめることの違い

中古の一軒家（既存住宅）を買うときは、建物状況調査（インスペクション）のあっせんができるかどうかを、宅建業者から説明されます。建物状況調査は建物の状態を調べる調査なので、契約の前に内容と条件を確かめる項目として一軒家の探し方に入れておきましょう。

新築の一軒家の場合は、売主や請負人に保険加入か保証金の供託のどちらかが義務で、引渡し後10年、構造耐力上主要な部分と雨水の浸入を防止する部分の欠陥が対象になります。どちらの場合も、契約書や説明の書面を読み、対象になる範囲を自分で確かめましょう。

一軒家の探し方で使える住宅ローン減税

住宅ローン減税を使う場合は、入居日が令和8年1月1日から令和12年12月31日までかどうかを確かめます。床面積は新築・既存のどちらも40m2以上が基本で、合計所得金額が1,000万円を超える人と、子育て世帯等への上乗せ措置を使う人は50m2以上が求められます。

一軒家の探し方では、物件の広さを先に見ておくと、制度の条件に合うかどうかを早い段階で判断できます。税金の扱いは人によって変わるため、最終的には国土交通省などの公式情報で確かめましょう。

一軒家の探し方でよくある失敗と注意点

よくある失敗は、浸水想定区域に入っていないことだけで、水害のリスクがないと思い込むことです。国土交通省のガイドラインでも、この思い込みに配慮することとされています。重要事項説明では、水害ハザードマップ上の対象物件の所在地について説明を受けるため、説明の内容を聞き逃さないように準備しておきましょう。

候補の地域の情報は時期によって変わるため、見た時点の日付も書き留めておくと、後から比べやすくなります。

一軒家の探し方で確かめること

候補の地域の防災情報と取引価格を、国土交通省の不動産情報ライブラリで見る

水防法に基づく洪水・雨水出水・高潮のハザードマップの最新版を、市町村で確かめる

中古の一軒家なら、建物状況調査のあっせんができるかを宅建業者に聞く

住宅ローン減税の入居日と床面積の条件に、物件が合うかを見る

重要事項説明で、水害ハザードマップ上の所在地の説明を受ける

よくある質問