部屋の探し方|条件を決めてから物件を比べるための要点
部屋の探し方は、まず希望のエリア・間取り・家賃の上限を決め、そのうえで物件情報を比べていく順で進めると迷いにくくなります。物件の表示の見方、契約前の確認、退去時の決まりまで順に押さえておくと、後で困りにくくなります。
部屋の探し方は、条件と予算を先に決める
部屋の探し方では、最初に住みたいエリア、間取り、家賃の上限、通勤や通学にかける時間を書き出しておくと、物件を見比べる範囲が絞れます。家賃だけでなく、毎月かかる管理費や共益費などを含めた支払い額で考えると、想定外の出費を避けやすくなります。条件に優先順位をつけておくと、内見で迷ったときにも判断しやすくなります。
特に通勤時間は、駅までの時間も含めて考えると実際の生活に近い比べ方ができます。手元の条件表は、探す途中で見直せるように残しておくと役立ちます。
部屋の探し方で見るところは、徒歩時間の表示
物件情報の徒歩時間は、不動産の表示に関する公正競争規約で、道路距離80mにつき1分として算出し、1分未満は切り上げると決められています。たとえば道路距離が100mなら「2分」と表示され、信号待ちの時間は考慮しなくてよいとされています。
駅からすぐの物件でも「徒歩0分」ではなく「駅から徒歩1分」と表示されるため、部屋の探し方では表示の数字が道路距離で計算されている点を知っておくと読み違いを防げます。実際に歩いて確かめると、表示と感覚の差を知る助けになります。
部屋の探し方と契約前の確認:費用と解約の条件
賃貸契約書に署名・捺印する前に、入居時と更新時に必要になる費用を、契約書の文言の意味が分かるまで確認することが大切です。国土交通省も、退去時の原状回復の範囲と、解約を申し入れる時期や条件を契約前に確かめるよう案内しています。
大阪府の案内では、退去時の通常の損耗などの復旧は、基本として貸主が行うとされ、これと異なる特約には貸主と借主の明確な合意が必要とされています。説明を受けた内容は、書面で残しておくと後で見返せます。
部屋の探し方でよくある失敗と注意点
部屋の探し方で注意したいのは、おとり広告に気をつけることです。おとり広告とは、架空の物件や売却済みの物件など、実際には取引できない物件を客寄せのために載せる広告で、表示規約で禁止されています。規約に違反した不動産会社には、不動産公正取引協議会が警告を行い、500万円以下の違約金を徴収することができるとされています。
掲載されている物件が実際に申し込めるかどうかは、問い合わせの段階で確かめておくと安心です。
部屋の探し方で事前に準備すること:申込みと説明
申込みの前には、身分を確かめる書類や、収入・勤務先を説明できる資料などを求められる場合があるので、事前に確かめておくと手続きが進めやすくなります。重要事項説明書は、相手方の承諾があれば電磁的方法で提供でき、宅建士の押印は不要になりました(令和4年5月18日施行の宅地建物取引業法の改正)。
事前に画面やメールで受け取れるかを確かめておくと、説明の日程を調整しやすくなります。必要な書類の種類は、物件や会社によって違う場合があるので、申込み先に確かめましょう。まちホームは株式会社LINKBANKが運営しています。
部屋の探し方で確かめること
希望のエリア・間取り・家賃の上限・通勤時間を書き出したか
広告の徒歩時間は道路距離で計算されていることを知っているか
契約書の入居時・更新時の費用を署名・捺印の前に確かめたか
退去時の原状回復の範囲と、解約を申し入れる時期や条件を書面で確認したか
掲載されている物件が実際に申し込めるかを問い合わせの段階で確かめたか
よくある質問
部屋の探し方は、まず何から始めればよいですか?
部屋の探し方は、住みたいエリア、間取り、家賃の上限、通勤時間を書き出すことから始めるのが分かりやすい進め方です。条件に優先順位をつけると、物件情報を比べやすくなります。
広告の徒歩時間はどのように読めばよいですか?
部屋の探し方では、表示の徒歩時間は道路距離80mにつき1分で算出され、1分未満は切り上げられている点を知っておくと役立ちます。100mなら「2分」と表示されます。実際に歩いて確かめるのも一つの方法です。
賃貸契約の前に何を確認すればよいですか?
契約書に署名・捺印する前に、入居時と更新時の費用、退去時の原状回復の範囲、解約を申し入れる時期や条件を確認しましょう。部屋の探し方では、契約書の文言の意味が分かるまで説明を受けることが大切です。
おとり広告かどうかは、どのように判断すればよいですか?
おとり広告は表示規約で禁止されているため、掲載されている物件が実際に申し込めるかを問い合わせの段階で確かめることが大切です。判断に迷う場合は、条件や取引の内容を書面で確かめておくと安心です。
掲載している情報は、公開されている情報をもとにしています。料金や取り扱いは変わることが あるため、お申し込みの前に各社へご確認ください。制度や手続きについては、お住まいの 市区町村の窓口でご確認ください。