宮崎市で椅子を処分する方法｜粗大ごみ・買取

宮崎市の粗大ごみ（自治体で処分する方法）

手数料	手数料の目安：500〜2500円。受付時に案内された手数料分の「粗大ごみシール」（1枚500円）を取扱店で購入し、品物に貼って出す。品目ごとの代表例は、いす・こたつ・テーブル・自転車・畳(1枚)・ベッドマット・物干し竿(3本まで)・レンジ台などが500円、たんす・学習机・本棚・食器棚・ソファー(2人掛以上)・折りたたみベッド・オルガンなどが1,000円、洗面台・耐火金庫(50cm未満)が1,500円、エアコン・洗濯機・衣類乾燥機・テレビ(29型未満)・冷蔵庫(250L未満)が2,000円、テレビ(29型以上)・冷蔵庫(250L以上)が2,500円。自分でエコクリーンプラザみやざきへ直接搬入する場合の搬入手数料は、令和7年4月1日から100キログラムごとに440円（100キログラム未満も440円）、令和9年4月1日から100キログラムごとに660円
申し込み	受付：電話・インターネット。収集日：7。粗大ごみの目安：原則、縦・横・高さのいずれかが1メートル以上あれば粗大ごみ。ただし大きさに関係なく粗大ごみになる「指定品目」があり、これらは解体しても粗大ごみ扱いになる。指定品目以外は縦・横・高さいずれも1メートル未満になるように解体すれば通常の収集に出せる。出し方：収集日当日の朝8時30分までに、手数料分の粗大ごみシールを申し込んだ品物に貼り、受付時に案内された指定場所に出す。家電リサイクル法対象品など一部品目は取扱店でのシール購入ではなく、係の者が収集日前に自宅を訪問し手数料と引き換えにシールを渡す（この時に事前購入した家電リサイクル券を渡す）電話：0985-21-1764
持ち込み	持ち込みができます（場所・受付時間・手数料は自治体の案内でご確認ください）
家電リサイクル法の対象品	宮崎市の粗大ごみで出せない物：バッテリー類・消火器・バイク・タイヤ・ガスボンベ・オイルヒーター・車のパーツ・注射針・ピアノ・温水器・太陽光パネル・ニカド電池ほか。テレビ・冷蔵庫・洗濯機・エアコンは家電リサイクル法の手続きで。
自治体の案内	宮崎市の粗大ごみの案内ページ

出典：宮崎市の公表資料（2026-08-31 に確認）。手数料・受付方法は変わることがあります。お申し込みの前に自治体の案内でご確認ください。

品目と大きさを確かめる

粗大ごみになるかは、一辺の長さや品目で自治体が決めています。家電リサイクル法の対象品は粗大ごみに出せません。

申し込む

受付センターへ電話かインターネットで申し込み、収集日と手数料を確かめます。

手数料を納める

コンビニなどで粗大ごみ処理券（シール）を買って貼る自治体が多いです。

収集日の朝に出す

指定された場所へ、自分で運び出します。持ち込みができる自治体では、清掃センターへ直接運ぶと安くなることがあります。

テレビ・冷蔵庫・洗濯機・エアコンは粗大ごみに出せません

テレビ・冷蔵庫・冷凍庫・洗濯機・衣類乾燥機・エアコンは家電リサイクル法の対象で、自治体の粗大ごみ収集の対象外です。リサイクル料金（メーカー・大きさで異なる）と、引き取りを頼む場合は収集運搬料金がかかります。

買い替えるお店・買ったお店に頼む

小売店には引き取りの義務があります。リサイクル料金と収集運搬料金がかかります。

指定引取場所へ持ち込む

郵便局で家電リサイクル券を買い、自分で運べば収集運搬料金はかかりません。

自治体の案内に従う

買ったお店が分からないときの相談先や、指定の収集業者を案内している自治体があります。

椅子を出すときの注意

1脚ごとに手数料がかかる自治体が多いです。オフィスチェアは粗大ごみ、折りたたみ椅子は普通ごみ、と分かれることがあります。

まだ使える椅子は、捨てる前に査定

まだ使える物は、処分の手数料を払う前に、買取の対象になるか確かめる道があります。すべてが買い取れるわけではありませんが、査定は無料で、金額を聞いてから断れます。

買取の対象になりやすいのは、次のような椅子です（店によって基準は異なります）。

・座面・背もたれの破れが無い
・ガス圧（昇降）が効く
・ブランドが分かる（オフィスチェアは特に）

写真で参考額を聞く宮崎市で椅子を売れる店を探す

自宅から送る買取

椅子を処分する前に、まだ使える状態なら、自宅まで査定に来る出張買取で金額を聞く道があります。金額を聞いてから断れます。買い取れなかった場合は、上の自治体の案内に戻ってください。

宮崎市に対応する出張買取のページは、いまのところありません。全国の宅配買取のご案内をご覧いただけます。

宅配買取・リユース相談を見る（エコスマイリー）

このページについて

まちリサイクルは、廃棄物の回収を扱いません。処分は自治体の案内か、許可を持つ事業者へ。買取は古物商許可を持つ店へ。「無料回収」をうたう業者にはご注意ください（詳しく）。