ハイフの費用の見方｜総額・契約・解約の3点から確かめる

ハイフの費用の見方は総額で比べる

費用は1回あたりの金額だけでなく、必要な回数を含めた支払総額で比べるのが基本です。消費者庁は、ハイフの施術前に費用・回数・解約条件などの契約内容を十分に理解しているかを振り返るよう案内しています。1回の金額が同じに見えても、回数が違えば総額は大きく変わることがあります。

見積もりには、何回分の料金か、別途かかる費用があるかを書き出して確かめましょう。複数の店やクリニックで同じ条件を並べて比べると、違いが分かりやすくなります。

見るところは契約内容と支払い方法

ハイフの費用を見るときは、料金表と契約書の中身を照らし合わせます。サービス期間が1か月を超え、支払総額が5万円を超える場合は、特定継続的役務提供の対象になることがあります。その場合は法定の契約書面が渡される仕組みになります。支払いが分割か前払いかも確かめておきましょう。

口頭の説明だけで決めず、金額と条件を書面やデータで受け取ることが大切です。

ハイフの費用の見方と制度・手続き

ハイフ施術の契約が特定継続的役務提供にあたる場合、法定の契約書面を受け取った日を1日目として8日間は、クーリング・オフで無条件に解除できます。解約の期限は契約書面の受け取り日から数えるため、書面を受け取ったら日付を控えておくと安心です。

消費者庁は、困ったときは一人で悩まず、消費者ホットライン「188」や最寄りの消費生活センターへ早めに相談するよう案内しています。費用に関するトラブルも、早い段階で相談すると整理しやすくなります。

ハイフの費用の見方でよくある注意点

消費者庁によると、ハイフの事故情報は2015年の初登録から2022年12月までに135件が事故情報データバンクに登録され、近年はエステサロンでの施術による増加が目立つとされています。消費者庁は、メリットだけでなくリスクや副作用も理解して納得しているか、他の施術方法の説明を受けて自分で選んだかを確認するよう案内しています。

費用が手頃に見えても、説明を十分に受けたかを振り返ることが大切です。

医療機関で行うかを確かめる

厚生労働省は令和6年6月7日付の医政局医事課長通知で、機器が医療用かを問わず、ハイフ施術を業として行う場合は医療提供施設で医師が行うものとの見解を示しています。料金を比べる前に、施術を行うのが医療提供施設か、担当者が誰かを確かめましょう。エステサロンなどで受ける場合は、業界の自主基準や加盟の有無も判断材料になります。

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ハイフの費用の見方で確かめること

1回あたりの金額ではなく、支払総額を書き出せているか

サービス期間と回数、解約の条件を契約書で確かめる

支払いが分割か前払いか、途中で解約するときの扱いを確かめる

施術を行う医療提供施設の有無と、担当者が誰かを確かめる

説明を受けた内容を書面やデータで受け取り、日付を控える

よくある質問