和室リフォームの選び方|畳の傷みと発注時の確認点を先に見る
和室リフォームの選び方は、畳表だけを替えるのか畳床まで替えるのかという工事の範囲を先に決めることから始まります。畳床の傷みや畳の縁の有無で選べる工事と畳表の種類が変わるため、見積もりを比べる前に確かめておきましょう。
和室リフォームの選び方は工事の範囲を先に決める
結論から言うと、和室リフォームの選び方は、畳表だけを替えるのか、畳床まで替えるのかという工事の範囲を先に決めると比べやすくなります。畳は畳床・畳表・畳縁の三つで構成されており、畳床には稲わら畳床、稲わらサンドイッチ畳床、建材畳床の3種類があります。
全日本畳事業協同組合によると、建材畳床は構造によってKT-I、KT-II、KT-III、KT-K、KT-Nの5種類に分けられます。同組合の団体規格では、84通りあった畳床と畳表の組み合わせが11通りにまとめられています。見積もりの前に畳床の種類を聞いておくと、業者ごとの提案を比べやすくなります。
畳表と畳床の傷みを分けて見る
畳の傷みは、畳表と畳床に分けて見ると判断しやすくなります。表替えをする場合、全日本畳事業協同組合は、畳床に凸凹や極端な厚み・薄さ、ふわふわ感などの傷みがなければ再利用でき、その目安は裏返し後4〜5年と案内しています。
裏返しについては、新畳の購入後または表替え後3〜5年が目安とされ、畳表の傷み具合によっては年数が短くても勧めない場合があるとされています。畳床の状態は表からは分かりにくいため、見積もりの前に業者へ確かめてもらいましょう。
介護保険の住宅改修で確かめること
介護保険の住宅改修では、滑りの防止や移動の円滑化のための床や通路面の材料の変更が対象工事に含まれる場合があります。支給限度額は自治体の案内で確かめる必要があり、文京区では要介護状態に関係なく20万円とされ、横浜市では現住居につき支給限度基準額が20万円で、1割負担の場合の給付額は18万円とされています。
和室の床を別の材料に変えるリフォームを考えるときは、対象になるかどうかを事前に区市町村の窓口で確かめましょう。工事を始める前に、申請の順番も窓口で聞いておくと手続きが進めやすくなります。
和室リフォームの選び方でよくある失敗と注意点
注意したい失敗は、畳表だけを替えるつもりで見積もったあとに、畳床の傷みが見つかって工事の範囲が変わることです。また、今の畳に縁があるかどうかも確かめておきましょう。縁付き畳には丸い畳表が使われ、三角い(七島い)の畳表は縁なし畳に使われるとされています。
畳表の種類は縁の有無で違うため、注文の前に畳の縁を写真で撮って業者に見せると、話が進みやすくなります。和室リフォームの選び方では、この二点を先に確かめると失敗を減らす助けになります。
発注の前に準備する確認点
発注の前には、全日本畳事業協同組合が挙げる確認点を手元に用意しておくと比べやすくなります。具体的には、組合員かどうか、1級・2級畳技能士の資格証を持つか、品物の見本、契約書や見積書を受け取れるか、保険の有無、アフターサービスの内容です。見本は実際の色や目の細かさを見て、見積書の内訳に畳表・畳床・畳縁がどう書かれているかも確かめましょう。
まちホームは株式会社LINKBANKが運営しています。
和室リフォームの選び方で確かめること
畳表だけを替えるか、畳床まで替えるかを決めたか
畳床に凸凹や極端な厚み・薄さ、ふわふわ感がないか
業者が組合員か、1級・2級畳技能士の資格証を持つか
契約書と見積書を受け取れるか、保険があるか
介護保険の住宅改修の対象になるか、区市町村で支給限度額を確かめたか
よくある質問
和室リフォームの選び方で、最初に決めることは何ですか?
畳表だけを替えるか、畳床まで替えるかという工事の範囲です。和室リフォームの選び方では、この範囲を決めてから見積もりを比べると、業者ごとの違いが分かりやすくなります。
畳の表替えや裏返しは、いつ頃が目安ですか?
全日本畳事業協同組合は、裏返しの目安を新畳の購入後または表替え後3〜5年としています。畳表の傷み具合によっては、年数が短くても勧めない場合があるとされています。
和室の床を滑りにくい材料に変える工事は、介護保険の対象になりますか?
介護保険の住宅改修では、滑りの防止や移動の円滑化のための床や通路面の材料の変更が対象工事に含まれる場合があります。対象になるかどうかは、区市町村の窓口で確かめてください。
和室リフォームの選び方で、見積書のどこを確かめればいいですか?
畳表・畳床・畳縁の内訳が書かれているか、契約書や見積書を受け取れるか、保険の有無、アフターサービスの内容を確かめましょう。費用の数字は工事内容によって異なるため、項目をそろえて比べることが大切です。
掲載している情報は、公開されている情報をもとにしています。料金や取り扱いは変わることが あるため、お申し込みの前に各社へご確認ください。制度や手続きについては、お住まいの 市区町村の窓口でご確認ください。