トイレリフォームの選び方|掃除のしやすさと節水・制度から見る
トイレリフォームの選び方は、まず目的(掃除のしやすさ、節水、介護での使いやすさ)を決め、使える制度の条件を確かめてから機種や工事内容を比べることです。見るところは、便器の形と寸法、掃除のしやすさの条件、節水の性能、補助や支給の決まりの4つに分けて考えると整理しやすくなります。以下、確かめる順に書きます。
トイレリフォームの選び方の結論
結論は、目的を先に決めることです。掃除の手間を減らしたいのか、水の使用量を抑えたいのか、家族が使いやすくしたいのかで、確かめる項目が変わります。目的が決まったら、その目的に使える制度があるかを調べます。制度の条件に合う設備かどうかを機種選びの前に確かめておくと、比べる作業が短くなります。
同じ工事でも対象にする設備によって使える制度が違うため、費用だけで決めず、補助の対象になるかも一緒に見ることが大切です。
見るところを順番に確かめる
まず便器の形と寸法を測り、設置場所の写真を残しておきます。次に掃除のしやすさを確かめます。みらいエコ住宅2026事業では、掃除しやすい機能を有するトイレとされるには、節水基準に加えて、総高さ700mm以下であること、背面キャビネットで洗浄タンクを内包していること、便器ボウル内の除菌機能があることのいずれかを満たす必要があります。
最後に節水の性能を確かめます。同事業では、JIS A5207に規定するタンク式節水II形大便器または洗浄弁式節水II型大便器と同等以上の性能が求められています。
トイレリフォームの選び方と制度・補助の決まり
介護保険の住宅改修では、厚生労働大臣が定める改修の種類の一つとして「洋式便器等への便器の取替え」が挙げられています。居宅介護住宅改修費の支給限度基準額は二十万円と定められています。
みらいエコ住宅2026事業では、節水型トイレの補助額は、掃除しやすい機能を有するものが1箇所あたり34,500円、それ以外が1箇所あたり31,500円と示されています。補助額は設備の種類ごとの金額に設置箇所の数を掛けて合計する方法で算出されます。制度ごとに対象や手続きが異なるため、必要な制度を先に調べておくと安心です。
よくある失敗と注意点
補助金は、制度の条件に合う設備を、登録された建材・設備を使った工事で行うことが前提です。機種を決めてから工事を頼むと、条件に合わず対象外になる場合があります。また、みらいエコ住宅2026事業の申請や補助金の受け取りは「みらいエコ住宅事業者」が行い、一般消費者が直接申請することはできません。申込み先を取り違えないように注意しましょう。
見積もりでは、どの設備が補助対象になるのか、工事の範囲がどこまでかを確かめ、内容を書面で残しておくと安心です。
事前に準備することと申込み先
工事を頼む前に用意しておくと役立つものがあります。現在のトイレの寸法、設置場所の写真、排水や給水の位置が分かる情報、希望する機能の一覧です。介護保険の住宅改修を考えている場合は、対象となる改修の種類に当てはまるかを、担当の窓口で事前に確かめておくと手続きがスムーズです。
見積もりは複数の内容を並べて比べ、設備の型番や工事の範囲が揃っているかを確かめましょう。契約書や見積書は、ファイルにまとめて保管すると後で見返しやすくなります。まちホームは株式会社LINKBANKが運営しています。
トイレリフォームの選び方で確かめること
目的(掃除のしやすさ、節水、使いやすさ)を書き出す
便器の寸法と設置場所を測り、写真を残す
掃除しやすい機能の条件を満たすかを確かめる
制度の対象になる設備・工事かを確かめる
申請を誰が行うか、見積もりの内訳と工事の範囲を確かめる
よくある質問
トイレリフォームの選び方で、最初に決めることは何ですか?
掃除のしやすさ、節水、介護での使いやすさなど、目的を先に決めるのが選び方の出発点です。目的によって、確かめる項目と使える制度が変わります。
トイレリフォームの選び方で、補助金の対象になるかはどう確かめますか?
補助金は設備の種類や工事の条件によって対象が変わります。掃除しやすい機能の条件や節水性能の基準を満たすか、登録された建材・設備を使う工事かを確かめましょう。
トイレリフォームの選び方で、介護保険は使えますか?
介護保険の住宅改修では「洋式便器等への便器の取替え」が改修の種類に挙げられています。居宅介護住宅改修費の支給限度基準額は二十万円です。利用できるかどうかは、担当の窓口や市区町村の案内で確かめてください。
トイレリフォームの選び方で、申込みはどこにすればよいですか?
みらいエコ住宅2026事業の申請や補助金の受け取りは、みらいエコ住宅事業者が行い、一般消費者は直接申請できません。工事を頼む事業者が対応できるかを、事前に確かめておきましょう。
掲載している情報は、公開されている情報をもとにしています。料金や取り扱いは変わることが あるため、お申し込みの前に各社へご確認ください。制度や手続きについては、お住まいの 市区町村の窓口でご確認ください。