トイレの便器交換の費用の見方|排水位置と見積もりの内訳で確かめる
トイレの便器交換の費用の見方は、工事の種類、既存の排水の条件、見積もりの内訳の3つを順に確かめることが基本です。同じ便器交換でも、洋式から洋式か、和式から洋式かで費用の目安は大きく変わります。工事を頼む前に、費用に含まれる作業と追加費用の有無を書面で確かめましょう。
トイレの便器交換の費用の見方:まず結論
費用は工事の種類で大きく変わります。住宅設備メーカーの公開する費用の目安では、洋式から洋式への交換は約8万〜30万円、和式から洋式への交換は約15万〜75万円と示されています。どちらも目安で、建物の条件や製品、工事内容によって変わる場合があります。まずは今の便器が洋式か和式か、交換後にどの形にするかを決めましょう。
そのうえで見積もりを比べると、トイレの便器交換の費用を同じ条件で見比べられます。見積もりを比べる際は、金額の大小だけでなく、何が含まれているかを見てください。
排水の位置を見るところ
便器の交換で最初に確かめたいのは排水の位置です。排水芯は、壁から便器下の排水管の中心までの距離のことです。住宅設備メーカーの案内では、1995年以降の住宅は200mmが主流で、それ以前の住宅は300mm以上が多いとされています。既存の便器の品番が分かる場合は、メーカーの図面サービスで施工図を出力し、排水の位置を確認する方法もあります。
排水芯が合わない便器を選ぶと、工事が進められないことがあるため、施工前に業者へ現況を伝えて確認しましょう。この数値は見積もりの前提になるため、業者と照合しておくと安心です。
見積もりの内訳で比べる
見積もりは、金額の合計だけでなく内訳で比べます。介護保険の住宅改修の申請書では、工事種別ごとの箇所・規模と、材料費・施工費・諸経費などを区分した見積もりを記載する仕組みになっています。同じ考え方で、トイレの便器交換の費用を見るときも、便器本体・工事費・諸経費などの項目が分かれているかを確かめると比較しやすくなります。
項目が一括で書かれている場合は、何が含まれるかを業者に質問し、回答を書面に残しておくと安心です。内訳が分かれば、どの項目で金額差が出ているかを確かめられます。
トイレの便器交換の費用の見方:介護保険を使う場合
介護保険の住宅改修を使う場合は、工事の前に手続きが必要です。工事の前に市町村へ申請書や理由書を出し、保険給付として適当かの事前確認を受ける流れになっています。対象になり得るのは、便所の拡張に伴って和式便器から洋式便器へ取り換える場合の「洋式便器等への便器の取替え」に係る費用だけです。
居宅介護住宅改修費の支給限度基準額は二十万円と、厚生労働省の告示で定められています。工事後は、領収証に工事費内訳書を添え、改修前後の写真を箇所ごとに提出します。トイレの便器交換の費用の全額が対象になるわけではないため、制度の対象かを市町村に確認しましょう。
注意点:広告の料金と請求額
国民生活センターは、トイレ修理で広告に表示された料金で作業できるとは限らないとして、作業内容と追加料金の有無を事前に確認するよう呼びかけています。トイレの便器交換の費用でも、表示された金額に含まれない作業があると、請求額が見積もりと違うことがあります。
契約の前に、どこまでの作業が含まれるか、追加料金が発生する条件は何かを書面で確かめてください。広告表示額と請求額が大きく異なる場合などは、クーリング・オフできる可能性があるとも案内されています。困ったときは、消費者ホットライン188が相談先として案内されています。まちホームは株式会社LINKBANKが運営しています。
トイレの便器交換の費用の見方で確かめること
今の便器が洋式か和式か、交換後の形式を決めているか
壁から排水管の中心までの距離(排水芯)を測り、確認しているか
見積もりに材料費・施工費・諸経費などの内訳が書かれているか
表示された料金に含まれない作業と、追加料金の条件を書面で確かめたか
介護保険を使うなら、工事の前に市町村へ申請する日程を組めているか
よくある質問
トイレの便器交換の費用の見方で、最初に確かめることは何ですか?
「洋式から洋式か、和式から洋式か」という工事の種類と、排水芯の位置です。そのうえで見積もりの内訳を同じ条件で比べると、トイレの便器交換の費用の差が分かりやすくなります。
トイレ 便器 交換 費用の目安はどのくらいですか?
住宅設備メーカーの公開する目安では、洋式から洋式への交換は約8万〜30万円、和式から洋式への交換は約15万〜75万円と示されています。建物や製品、工事内容によって変わる場合があるため、個別の見積もりで確かめてください。
介護保険でトイレの便器交換の費用は支給されますか?
便所の拡張に伴い和式便器から洋式便器へ取り換える場合の費用が、対象となり得ます。工事の前に市町村へ申請し、事前確認を受けることが必要です。居宅介護住宅改修費の支給限度基準額は二十万円です。
広告の料金と請求額が違う場合、どうすればよいですか?
国民生活センターは、作業内容と追加料金の有無を事前に確認するよう呼びかけています。広告表示額と請求額が大きく異なる場合などは、クーリング・オフできる可能性があり、消費者ホットライン188が案内されています。
掲載している情報は、公開されている情報をもとにしています。料金や取り扱いは変わることが あるため、お申し込みの前に各社へご確認ください。制度や手続きについては、お住まいの 市区町村の窓口でご確認ください。