宿泊予約サイトの選び方｜：登録番号と取消条件の確かめ方

宿泊予約サイトの選び方の結論：まず運営者を見る

宿泊予約サイトの選び方で最初に見るのは、サイトを運営している事業者がどこの国の会社かです。国民生活センターは、旅行予約サイトの運営事業者が日本か海外かを確認するよう勧めています。海外事業者には旅行業法が適用されないとしています。日本語で書かれたサイトでも運営先が海外の場合があるため、会社名や所在地の表示を探しましょう。

運営者の表示が見つからないときは、予約を一度立ち止まって考えることが大切です。

宿泊予約サイトの選び方で見るところを順番に確かめる

宿泊予約サイトの選び方では、次の順で確かめると迷いにくくなります。一つ目は旅行業の登録番号です。観光庁は、店舗や広告にある登録番号で旅行会社が登録を受けた事業者かを確かめてから申し込むよう案内しています。第1種は「観光庁長官登録旅行業第○○○号」、第2種は「○○都道府県知事登録旅行業第2-○○○号」の形で表示されます。

二つ目は民泊の届出です。届出番号が記載された標識が施設の玄関に掲示されているかで、届出の有無を確認できます。掲載情報と照らし合わせてみましょう。

旅行業の登録と民泊の届出の制度

宿泊予約サイトの選び方では、制度の基本を知っておくと表示の見方が分かりやすくなります。旅行業の登録は、第1種は観光庁長官、第2種・第3種と旅行業者代理業は都道府県知事によって行われています。宿泊予約の仲介サイトを選ぶときは、利用条件が事前に案内されているか、届出番号や許可が確認できるか、物件の住所が確かめられるかを観光庁が案内しています。

仲介サイトごとに、これらの表示が見つかるかを一つずつ比べてみましょう。表示がない場合は、別の情報と合わせて確かめることが大切です。

よくある失敗と注意点

よくある失敗は、表示された料金だけで決めて、取消の条件を読まないことです。国民生活センターによると、「キャンセル料100%」のプランは、予約が確定すると修正や変更ができず、キャンセルしても料金全額が請求されます。

また、日本に営業所を持たない外国会社の日本語サイトで申し込んだ旅行は、国内の旅行業法等による保護を受けられない点に注意が必要です。予約の前に、料金の内訳と取消の期限を並べて確かめましょう。

予約・申込みの前後に準備しておくこと

予約の前には、利用条件、取消の期限、物件の住所、届出番号を一通り確かめ、持ち物と到着の時間を予約内容に合わせて準備しておきましょう。予約が終わったら、予約確認メールを旅行が終わるまで保管しておくことが大切です。国民生活センターも、予約確認メールを契約内容が書かれた重要な情報として保管するよう勧めています。

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宿泊予約サイトの選び方で確かめること

運営している事業者が日本の事業者か、海外の事業者かを確かめる

旅行業の登録番号の表示と、その形式（第1種・第2種）を確かめる

民泊の届出番号と、施設の玄関の標識を確かめる

キャンセル料の条件と、予約後に修正や変更ができるかを読む

予約確認メールを旅行が終わるまで保管する

よくある質問