温泉旅行の探し方｜温泉かどうかと予約先の登録から確かめる

温泉旅行の探し方は、まず結論から

温泉旅行の探し方の軸は、大きく2つあります。1つ目は、目的の施設のお湯が温泉法上の温泉に当たるかどうかです。温泉法では、地中からゆう出する温水・鉱水・水蒸気などのうち、採取時に摂氏25度以上であるか、規定の物質を含むものを温泉と定義しています。ガス性のものを除き、溶存物質の総量が1kgあたり1,000mg以上であることも基準の一つです。

2つ目は、予約先が旅行業者として登録されているかどうかです。どちらも公的な案内で照らし合わせられるので、申込み前に順番に確かめましょう。

温泉旅行の探し方で見る掲示と分析

温泉旅行の探し方では、温泉利用施設の掲示を読むのが手がかりになります。温泉法の許可を得た施設では、温泉の成分や禁忌症などを掲示する必要があります。掲示された成分は、登録分析機関による成分分析の結果に基づく必要があり、その分析は10年に一度の定期的な実施が必要とされています。見る順番は、まず掲示の有無、次に成分の欄、最後に分析の時期です。

掲示の内容は施設ごとに異なるので、一つずつ見比べましょう。掲示が見当たらない場合は、施設に問い合わせて確かめるとよいでしょう。

温泉旅行の費用と入湯税の仕組み

温泉旅行の探し方で費用を見るときは、入湯税の仕組みを知っておくと役立ちます。入湯税は鉱泉浴場のある市町村が課す目的税で、税率は入湯客1人1日150円が標準とされています。宿泊施設などが入湯客から徴収し、市町村に納める仕組みです。そのため、宿泊料金の内訳や案内に入湯税の記載があるかを確かめましょう。

金額は市町村によって異なる場合があるため、訪れる地域の案内も合わせて見ると判断しやすくなります。

温泉旅行の探し方でよくある失敗

温泉旅行の探し方でよくある失敗は、予約先の登録を確かめないまま申し込むことです。観光庁は、申込み前に店舗や広告で旅行業の登録番号の表示を確認するよう案内しています。登録のない業者や、日本に営業所のない海外業者のサイトで申し込んだ旅行は、旅行業法の保護を受けられないとされています。

また、海外の旅行会社では取消料の条件が日本の会社より厳しい場合もあるため、条件を先に読みましょう。

温泉旅行の予約前に準備すること

温泉旅行の予約前には、確かめたことを控えておくと安心です。登録番号の記載、施設の成分や禁忌症の掲示、入湯税の扱い、取消料などの条件を、申込み前に一覧にしておきます。JATAは、登録番号が会社名の付近にあることが多く、「観光庁長官登録」「○○県知事登録」の記載を確かめるよう案内しています。

予約の内容と控えが手元にあれば、後から条件を見直すときにも役立ちます。まちホームは株式会社LINKBANKが運営しています。

温泉旅行の探し方で確かめること

施設の温泉が温泉法上の温泉に当たるかを、掲示や案内で確かめる

利用施設に温泉の成分や禁忌症が掲示されているかを見る

掲示された成分の分析が登録分析機関によるものかを確かめる

予約先に「観光庁長官登録」または「○○県知事登録」の記載があるかを見る

取消料などの条件を申込み前に読み、内容を控えておく

よくある質問