近くの泊まりたい宿・全国の宿泊施設

まち宿 › お役立ち記事 › ホテルの予約の流れ|条件を先に確かめる順番

ホテルの予約の流れ|条件を先に確かめる順番

ホテルの予約の流れは、まず予約サイトのキャンセル条件とプランごとの取消し期間を確かめ、最終確認画面の内容に問題がないことを見てから申込みボタンを押す順で進めると安心です。国民生活センターによると、旅行予約サイトで宿泊を予約した場合は、そのサイトのキャンセル等の条件や契約内容に従うことになります。

記事中の数字は2026年10月時点のものです。

ホテルの予約の流れの最初は、キャンセル条件を見る

ホテルの予約の流れを考えるとき、探し方と選び方の軸は、キャンセルや返金の条件を先に確かめることです。国民生活センターによると、旅行予約サイトで宿泊を予約した場合は、そのサイトのキャンセル等の条件や契約内容に従うことになります。

同じ宿泊施設でも、プランごとにキャンセルできる期間が決まっていたり、キャンセルはできても返金できないものがあると、国民生活センターは注意しています。料金の安さだけで決めず、条件が分かりやすいプランかを比べてみましょう。

見るところは、プランごとの違いから順に確かめる

まず予約画面で、宿泊日、部屋のタイプ、プラン名を確かめます。次に、そのプランのキャンセルできる期間と、返金の可否を読みます。同じ宿泊施設でも、プランごとに条件が違う場合があるためです。予約サイトの運営事業者が海外の場合は、コミュニケーションや日本の法律を使った交渉が難しいことがあると、国民生活センターは注意しています。

運営している会社が国内か海外かも、予約の前に確かめておくと安心です。支払い画面で合計金額を見て、内訳が分かるかも確認しましょう。

ホテルの予約の流れと宿泊者名簿の手続き

ホテルの予約の流れは、宿泊の申込みで終わりではありません。改正旅館業法は2023(令和5)年12月13日に施行され、旅館・ホテルの宿泊者名簿の記載事項に「連絡先」が加わり、「職業」が削除されました。チェックインの際に、この名簿への記載を求められる場合があるため、連絡先を手元に用意しておくと安心です。

また、宿泊しようとする者が従業員に対して特定要求行為を繰り返す場合、営業者は宿泊を拒否できるようになりました。厚生労働省は、まず要求には応じられないが宿泊は受け入れると説明し、それでも繰り返される場合に拒否できるとしています。

よくある失敗と注意点

よくある失敗は、プランの条件を読まずに申込みボタンを押してしまうことです。国民生活センターは、宿泊予約の申込み前に最終確認画面のスクリーンショットを撮り、内容に問題がないことを確認してから申込みボタンを押すよう呼びかけています。画面を残しておくと、あとでキャンセルや返金の相談をする際に、申込み時の内容を示しやすくなります。

運営事業者が海外の場合は、交渉が難しいことがあるため、予約の前に事業者の情報を確かめておきましょう。

申込み前に準備すること

ホテルの予約の流れでは、事前に宿泊人数、日付、プランの条件、キャンセル期間を紙かメモにまとめておくと、比べやすくなります。チェックイン時に宿泊者名簿へ書く連絡先を用意しておくと、受付の手続きが進めやすくなります。予約の確認メールや画面の控えも、キャンセルの相談の際に必要になる場合があるため、保存しておきましょう。

持ち物や細かい決まりは宿泊施設ごとに違うことがあるため、案内ページで確かめてください。まちホームは株式会社LINKBANKが運営しています。

ホテルの予約の流れで確かめること

プランごとのキャンセル期間と、返金の可否

予約サイトのキャンセル等の条件と契約内容

申込みボタンを押す前の最終確認画面の内容(スクリーンショットを撮る)

運営事業者が国内か海外か

チェックイン時に宿泊者名簿へ書く連絡先

よくある質問

ホテルの予約の流れで、最初に確かめることは何ですか?

プランごとのキャンセル期間と返金の可否です。予約サイトで宿泊を予約した場合は、そのサイトのキャンセル等の条件や契約内容に従うことになるため、ホテルの予約の流れは条件を読むところから始めましょう。

ホテルの予約で申込みボタンを押す前に、何をしますか?

最終確認画面のスクリーンショットを撮り、内容に問題がないことを確認してから申込みボタンを押します。国民生活センターが、宿泊予約の申込み前にこの方法を呼びかけています。

ホテルの予約と宿泊者名簿は、どう関係しますか?

2023(令和5)年12月13日施行の改正旅館業法で、旅館・ホテルの宿泊者名簿の記載事項に「連絡先」が加わり、「職業」が削除されました。ホテルの予約の流れの中で、チェックイン時に連絡先を用意しておくと安心です。

ホテルの予約で宿泊を断られることはありますか?

従業員に対して特定要求行為を繰り返す場合、旅館・ホテルの営業者は宿泊を拒否できるようになりました。厚生労働省は、まず要求には応じられないが宿泊は受け入れると説明し、それでも繰り返される場合に拒否できるとしています。

掲載している情報は、公開されている情報をもとにしています。料金や取り扱いは変わることが あるため、お申し込みの前に各社へご確認ください。制度や手続きについては、お住まいの 市区町村の窓口でご確認ください。

← お役立ち記事の一覧へ