災害に備えて、いま調べておくこと｜避難場所・連絡の取り方・家族との約束

災害が起きてから調べるのでは間に合いません。落ち着いているうちに確かめておくと、いざというときに動けます。買い物より先に、まず調べることをまとめました。

記事中の掲載件数は2026年8月時点のものです。

先に調べる、あとから買う

備えというと、まず水や食料を買うことを思い浮かべます。それも要りますが、順番としては調べるほうが先です。備蓄は買えばすぐ揃いますが、避難場所や連絡の取り方は、慌てているときには調べられません。

調べるのは3つだけです。どこへ逃げるか、どうやって連絡を取るか、自分の家がどういう場所に建っているか。

避難場所は、自治体の公式サイトに掲載されています。お住まいの市区町村の名前と「避難場所」で調べると出てきます。

気をつけたいのは、避難場所が災害の種類によって違うことです。地震のときの場所と、大雨や洪水のときの場所は、同じとは限りません。低い土地にある建物は、地震では使えても水害では使えません。

場所を確かめたら、一度、実際に歩いてみてください。地図の上では近く見えても、坂や階段があったり、大きな道を渡らなければならなかったりします。夜や雨の中を歩くことを考えると、印象がだいぶ変わります。

大きな災害のときは、電話がつながりにくくなります。みんなが一斉にかけるためです。そのときのために、災害用伝言ダイヤル「171」と、インターネットの「web171」があります。

使い方は、自分の電話番号を入れて、伝言を残したり聞いたりする形です。文章で説明を読むより、一度使ってみるほうが早く分かります。体験できる日が定期的に設けられているので、家族で一度試しておくと確実です。

あわせて、家族の間で「災害のときは171を使う」と決めておいてください。決めていないと、つながらない電話を何度もかけ続けることになります。

自治体は、洪水や土砂災害のときに危険が予想される範囲を地図にして公開しています。ハザードマップと呼ばれるものです。自治体の窓口でも配っていますし、公式サイトでも見られます。

自分の家がその範囲に入っているかどうかで、とるべき行動が変わります。範囲の外なら、家にとどまるほうが安全なこともあります。範囲の中なら、早めに動く必要があります。

「うちは長く住んでいるが、水が来たことはない」という感覚は、判断の材料にはなりますが、それだけを頼りにはしないでください。雨の降り方は年々変わっています。

離れているときに災害が起きたら、どこで落ち合うか。これを決めておいてください。家が無事とは限らないので、家以外の場所も一つ決めておくと確実です。

ご高齢の家族や、小さなお子さん、体の不自由な方がいる場合は、誰が迎えに行くかも決めておいてください。全員がそれぞれ動くと、行き違いになります。

持ち出す物は、決めたうえで一か所にまとめておきます。特に薬とお薬手帳は、代わりがききません。

大きな家具を固定する、寝る場所の近くに倒れてくる物を置かない、玄関までの通り道に物を積まない。これだけでも、逃げられるかどうかが変わります。

片づけが自分では難しいときは、地域の事業者に頼むこともできます。まちホームの「まちのSOS」から相談を送ると、地域の事業者へおつなぎします。相談は無料です。

自治体によって呼び方や役割の分け方が異なります。一時的に身の安全を確保する場所と、しばらく生活する場所を分けている自治体が多くあります。お住まいの自治体の案内で、それぞれどこなのかをご確認ください。

災害が起きたときに提供される仕組みです。ふだんは使えませんが、使い方を試せる体験の日が定期的に設けられています。提供元の案内をご確認ください。

お住まいの市区町村の窓口で配っているほか、公式サイトでも公開されています。紙の地図は、停電で画面が見られないときに役に立ちます。

掲載している情報は、公開されている情報をもとにしています。営業時間や取り扱いは変わることがあるため、お出かけの前・お申し込みの前にお店へご確認ください。制度や手続きについては、お住まいの市区町村の窓口でご確認ください。